Googleが、ヘルプページ「Prevent user-generated spam on your site and platform(サイトとプラットフォームでユーザー生成スパムを防ぐ)」を更新したと報じられました。従来はコメント欄やフォーラムなどが中心でしたが、今回はユーザーが作って共有するページ、ツールが生成したコンテンツ、ユーザーが作るWebアプリにも対象が広がっています。なお、これはヘルプ文書の更新であり、新たなペナルティや必須対応が発表されたわけではありません。
Table of Contents
何が変わったのか
報道によると、更新後のガイダンスは、次の3種類のコンテンツを明示しています。
- 共有されたページ:ユーザーが作成し、他の人と共有するページ
- 作成されたコンテンツ:ツールがユーザーのために生成するコンテンツ
- Webアプリケーション:ユーザーが作る、または共有するインタラクティブなツール
これらはそれぞれ固有のURLを持ち、検索エンジンに見つかる可能性があります。つまり、サービス提供者が意図していなくても、ユーザーが作ったページが検索結果に出てしまうことがあり得ます。
新しく加わった考え方:「検索に出したいものだけをインデックスさせる」
今回の更新では、「検索で見つけてもらう意図のあるコンテンツだけをインデックスさせる」という趣旨のセクションが加わりました。ポイントは次の通りです。
- リンクを知っている人同士で共有することが目的のページは、デフォルトでnoindexにする
- 方法として、robotsメタタグ、X-Robots-TagのHTTPヘッダー、robots.txtによるクロールのブロックが挙げられている
- 公開Webに向けて意図的に公開されたページが、検索の対象になるべきページ
共同編集用のページや、実用目的で作られたページのように、検索に出す必要のないものを最初から対象外にしておく、という発想です。
悪用を見つけるための監視
監視についても、より具体的な助言が追加されたとされています。
- Search Consoleの登録:サイトまたはサブドメインを確認済みにして、手動対策やセキュリティ問題の通知を受け取れるようにする
- 定期的なレポート確認:「ページのインデックス登録」や検索パフォーマンスで、インデックス数・表示回数・サービスの趣旨に合わない検索クエリが急に増えていないか見る
- 自社指標の追跡:作成されたページ数とインデックスされたページ数を追い、「公開ページの急増」や「少数のユーザーが大量のインデックス可能URLを作っている」状態にアラートを設定する
以前からのガイダンスとして、評判のない新規ユーザーにはnoindexを付けて信頼が積み上がったら許可する方法、疑わしい動きは手動承認にする方法、登録フォームにreCAPTCHAなどを入れて自動アカウント作成を防ぐ方法、site:検索やGoogleアラートで問題を探す方法、信頼できないリンクにrel="ugc"やnofollowを使う方法も引き続き示されています。
業界の受け止め:AIツールが次の対象になる?
SEO専門家のあいだでは、AIで生成したページやアプリを大量に公開できるサービスが、今後のスパム対策の対象になるのではという見方も出ています。たとえば、AIが作ったコンテンツを共有できる機能を持つサービスを想起した、という声です。ただし、これは個人の意見や疑問であり、Googleが特定の製品名や新たな手動対策を示したわけではありません。憶測として受け止め、過剰に反応しないのが妥当です。
実務で何をすればよいか
ユーザー投稿、会員ページ、作成ツール、ページ共有機能などを提供しているサイトの担当者は、次の点を確認しておきましょう。
- 共有ページの既定値:リンク共有だけを目的としたページが、デフォルトでインデックス可能になっていないか
- noindexの実装方法:メタタグかX-Robots-Tagで、ページが確実にnoindexになっているか。robots.txtでクロールを止めると、noindexが読まれない場合がある点にも注意
- Search Consoleの通知:サイト全体、またはユーザーコンテンツ用のサブドメインを登録しているか
- 異常検知:新規公開ページの急増や、少数アカウントへの集中を見張る仕組みがあるか
- 新規ユーザーの扱い:評判のない新規アカウントのページは、当面noindexにするなどのルールがあるか
通常のコーポレートサイトやメディアでユーザー生成コンテンツを扱わない場合は、直接の影響は小さいでしょう。ただし、コメント欄やレビュー機能、外部ライターの投稿を受け付けているなら、一度見直す価値はあります。
まとめ
今回の更新は、ユーザー生成スパムの対象を、コメント欄から「共有ページ・生成コンテンツ・Webアプリ」へと広げたものです。新しい義務が生まれたわけではありませんが、「検索に出す意図のあるものだけをインデックスさせる」「異常を早く見つける」という基本方針が、より明確に示されました。ユーザーがURLを作れるサービスを運営しているなら、既定の設定と監視体制を、この機会に点検しておきましょう。






