GoogleのJohn Mueller氏が、JPEG XL（.jxl）は現時点でGoogle画像検索とGoogle Discoverでは未対応であることを改めて明らかにしました。Search Engine Roundtableが2026年10月23日に報じた内容によると、同氏は10月15日のBluesky投稿で「画像をGoogle画像検索に表示させたり、Discoverのプレビューに使ったりしたいなら、JPEG-XLは現時点でサポートされていない」という趣旨を述べています。
一方で、SEO専門家のGlenn Gabe氏は、Google画像検索のインデックスに.jxlファイルがいくつか入っているのを確認したと投稿しています。ただし他のフォーマットも混在した結果で、「対応した」と読み取れる話ではありません。この記事では、何が分かっていて何が分かっていないのかを整理し、実務での判断材料をまとめます。
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そもそもJPEG XLとは
JPEG XLは、ISO/IEC 18181で定義された次世代の無料・オープンソースの画像フォーマットです。元記事では、従来のJPEGより最大50%高い圧縮率、既存JPEGを劣化なく再圧縮して約20%小さくできること、HDRや広色域への対応、高速なソフトウェアデコードといった特長が紹介されています。
画像の軽量化はページ表示速度に直結するため、Core Web Vitals（Googleが重視する表示速度・操作性・視覚的安定性の指標）を改善したいサイト運営者にとって魅力的に見えるフォーマットです。
Googleが公式に対応しているフォーマット
GoogleのGoogle画像向けドキュメントでは、検索がimg要素のsrc属性で参照された画像について対応するフォーマットとして、次が挙げられています。
- BMP
- GIF
- JPEG
- PNG
- WebP
- SVG
- AVIF
JPEG XLはこの一覧に含まれていません。また同ドキュメントは、ファイル名の拡張子を実際のファイル形式と一致させておくことも勧めています。
「.jxlがインデックスされている」ことの読み方
Gabe氏の観察は興味深いものですが、元記事は「インデックスされている例がある」という事実の紹介にとどまり、Googleが対応を始めたとも、今後の対応予定があるとも述べていません。つまり現時点で確実に言えるのは次の点だけです。
- Googleの公式見解（Mueller氏の発言とドキュメント）では、画像検索・Discoverでの表示を期待する用途にJPEG XLは使えない
- 一部の.jxlがインデックスに見えている例があるが、それが安定して表示・評価されるかは不明
- 対応時期についてのGoogleからの発表はない
実務で何をすべきか
画像検索やDiscoverからの流入を狙うサイトでは、次のように考えるのが安全です。
- 主要な画像は、対応フォーマットのまま配信する。JPEG XLだけを<img>のsrcに指定すると、Googleに画像として認識されない可能性があります。
- どうしても試すなら、フォールバックを用意する。<picture>要素で複数形式を並べ、JPEG XLに非対応の環境にはWebPやAVIF、JPEGが届く構成にしておくと、表示面でのリスクを抑えられます。ただしGoogleがどの候補を画像検索用に拾うかは、このニュースからは分かりません。
- 切り替え前後の指標を比較する。Search Consoleの検索パフォーマンスで「検索での見え方：画像」を絞り込み、表示回数とクリック数に変化がないか確認します。Discoverの流入が大きいサイトは、Discoverのレポートも確認しておきましょう。
- 拡張子と実ファイルを一致させる。Googleが推奨しているとおり、ファイル名の拡張子と形式のずれは避けます。
表示速度とのバランスの考え方
画像の軽量化は重要ですが、検索からの流入を失ってまで新形式に切り替える必要はありません。すでにWebPやAVIFを使っているサイトでは、それらが公式に対応済みなので、圧縮率の面でも十分に改善できているケースが多いはずです。JPEG XLは、Googleが対応を明らかにするまで「様子見」でよい、というのが現時点の妥当な判断でしょう。
まとめ
JPEG XLは技術的には有望ですが、2026年10月時点でGoogleは画像検索とDiscoverでの対応を認めていません。.jxlがインデックスに現れている例はあっても、それは対応の証拠ではありません。画像SEOを重視するなら、JPEG・PNG・WebP・AVIFなど公式に対応した形式を主軸にし、新形式を試す場合はフォールバックとSearch Consoleでの計測をセットにしてください。Googleの対応状況は今後変わる可能性があるため、公式ドキュメントとMueller氏のような担当者の発信を定期的に確認しておくとよいでしょう。
